探偵業界の調査に対する意識が気になった
先日、ある探偵事務所のイケメン社長と対談する時間があった。
本日は、そのイケメン社長さんが言った「最近、調査手法や報告書がひどい探偵が多すぎやしないか？」という言葉から１つの話題となった「探偵業界の調査に対する意識」ついてお話していきたいと思います。
調査技術の低下と簡略化
最近の探偵事務所・興信所は、「調査技術の低下」と「簡略化」が目立ってきたように思います。
Ｉさんとの会話の中で具体的には下記のような部分が問題点となりました。
- ＧＰＳ発信器を数ヵ月取り付けたままにしたりする探偵が増えている。
- ＧＰＳ発信器に頼った調査手法をメインにしている探偵が多い。
- 車両行動の調査は自社で行い、徒歩やバイク行動の調査は下請けに丸投げする探偵が多い。
- 簡略化されすぎている調査報告書を提出する探偵が多い。
- 弁護士などの法的専門家を紹介できない探偵が多い。
ここからはもう少し掘り下げて解説していきます。
１．数ヵ月もＧＰＳ発信器を取り付けて調査
数ヵ月もの長い期間、ＧＰＳ発信器を取り付けたまま調査を行っている探偵事務所や興信所は結構多いんです。その理由を考えるとこんな感じでしょうか。
- 調査地域が遠方過ぎるから。
- 調査の度に取り付けたり、取り外したりするのが面倒。
- いつ調査になるか分からないから。
- 調査をしていない時の行動を把握して統計を取るため。
これらすべては探偵業の怠慢でしかありません。
要は調査という仕事に対して、本来のサービス業務の内容を簡略化し、おこたっていると言えるでしょう。
２．ＧＰＳ発信器に頼った調査手法
調査していない時の行動も把握しながら調査を行うため、１ヵ月～数ヵ月もの長い期間ＧＰＳ発信器を取り付けたままでいる探偵事務所や興信所は結構多いんです。
理由としては先述したものもあるのでしょうが、こんな探偵事務所や興信所は水増し契約、手抜き調査などをしている可能性も考えられます。
悪質な一例としては下記のようなものです。
水増し契約のケース
調査員５名で調査を行う契約を御依頼者様と交わしておきながら、実際は調査員１名でＧＰＳを併用した調査をしているという、いわゆる水増し契約。はっきり言ったら詐欺ですよね。
手抜き調査のケース
調査中はまったく尾行する気はなく、ＧＰＳ発信器の位置情報に頼りながら調査を行うという、いわゆる後追い調査。はっきり言ったらもはや探偵業じゃありませんよね。
これらもすべて探偵業の怠慢とも言えますが、言い換えればご依頼者様を騙していると言えるでしょう。こんな探偵事務所や興信所には絶対に依頼したくないですよね。
３．徒歩やバイク行動の調査は下請けに丸投げ
ＧＰＳ発信器が使用できない徒歩やバイク行動の面倒な調査は、下請けの探偵業者に丸投げするという探偵事務所や興信所も意外と多いんです。
御依頼者様との面談・契約・報告は自社で行い、面倒な調査は外注という、いわゆる調査しない探偵事務所や興信所です。
この場合、下請け探偵業者には調査を依頼した分の外注費用を支払わなければなりませんが、自社は元請けなので案件によっては調査しなくても５０％～８０％もの利益があるようです。
では探偵業なのになぜ調査をしないのでしょうか？
その理由を考えてみましょう。
- 徒歩の尾行やバイクの尾行経験がまったく無い。
- 徒歩の尾行やバイクの尾行を遂行できる自信が無い。
- 自動二輪などの免許が無い。
- 調査員が不足している。
- １人で開業する個人経営者なので複数の人員が必要な調査ができない。
- 調査部門が無いため、調査ができない。
一般の方からすると「なんじゃこの理由」って思うかもしれませんが、これが徒歩やバイク行動の調査を下請けの探偵業者に調査依頼するという探偵事務所や興信所の実態なんです。
４．簡略化されすぎた調査報告書
ご依頼者様が各種調査を依頼して最終的に受け取るものは「調査報告書」なのですが、浮気調査や素行調査などの行動系調査の報告書を簡略化し過ぎている探偵事務所や興信所も意外と多いんですよね。
なぜなら下記のような理由があるからなんです。
- 水増しで調査員の人数をごまかしているため、行動の詳細を記載できない。
- ＧＰＳを併用した後追い調査をしているため、行動の詳細を記載できない。
- 尾行はしているが調査報告書の記載の段階で手抜きをしているため、行動を記載していない。
- 尾行はしているが調査報告書の作成の段階でコストカットのため、最低限の行動しか記載しない。
３や４であれば１００歩譲って渋々了承できるのですが、１や２だった場合はどうでしょう？
しかも相場よりも高額な調査料金を支払って、その探偵事務所や興信所を信用して、悩んで悩んで調査を依頼した結果がこれではメラメラと怒りがこみ上げてきませんか？
これが調査報告書などを簡略化するという探偵事務所や興信所の実態なんです。
５．法的専門家を紹介できない
ご依頼者様が各種調査の「調査報告書」を受けとった後のお話なのですが、弁護士・司法書士・行政書士などの法的専門家が必要になるという事は多々あります。
そんな時にご依頼者様の現状にあった法的専門家を紹介できない探偵事務所や興信所は本当に多いんですよね。
なぜなら下記のような理由があるからなんです。
- 紹介できる法的専門家がいない。
- 法的専門家との面識・人脈などがない。
- 法的専門家からの調査依頼などを受けたことがない。
- 法的専門家の紹介は探偵の業務内容ではないため、行っていない。
- 探偵業は調査報告までが業務内容なので紹介する気がない。
これが法的専門家を紹介できない探偵事務所や興信所の実態なんです。
探偵事務所や興信所選びの際には、状況に応じた法的専門家を紹介できるかどうかも重要なサービスとなってくる場合もあるので、電話問い合わせ時や面談時には必ず質問しておくことをお薦めします。
また、ラブ探偵事務所ではアフターフォローの一環として法的専門家を無料でご紹介していますので万全の体制です。
他社で調査を失敗した方も諦めないで！
ここまで少し掘り下げてお話してきましたが、近年はこれらの探偵事務所や興信所などが増加しているので「調査が必要で探偵に依頼したけど・・・あまり良くなかったよ」なんて声が聞こえてきそうな気もします。
しかし、しっかりとした調査を行い、しっかりとした調査報告書類を提出する「バカ真面目」な探偵事務所や興信所は数こそ減りましたが、我がラブ探偵事務所のように実在していますのでご安心ください。
また下記のような理由で各種調査が失敗してもまだ諦めないでください。
- 他社で失敗している調査
- 他社の料金が高額で依頼できない調査
- 他社では夜間撮影ができない調査
これらの案件でも、ラブ探偵事務所では低料金で結果を出している実績があります。
「同じ失敗は絶対に繰り返さない」ためにも、ぜひ一度ご相談ください。
